二級ボイラー技士の法令

01　点検と定期自主検査を分ける

点検と定期自主検査を分ける

日常の職務としての機能点検と、定期に本体・燃焼装置・自動制御装置等を調べる自主検査は役割が違います。例外の対象がどの規定かをはっきりさせましょう。出⁠典：e-Govのボイラー則。

02　検査証の原則と更新後を同じにしない

検査証の原則と更新後を同じにしない

第⁠3⁠7⁠条のボイラー検査証の有効期間は原則1⁠年です。一方、第⁠3⁠8⁠条は性能検査による更新について、検査結果により1⁠年⁠未⁠満、または1⁠年を超え2⁠年以内の期間を定めて更新できるとしています。

「検査証は必ず1⁠年だけ」と例外を落として覚えないでください。第⁠3⁠7⁠条には未設置の移動式ボイラーに関する延長の規定もあります。何の検査を経て、どの条件で期間が変わるのかを条文で確認します。

03　設置場所と出入口もただし書きまで読む

設置場所と出入口もた⁠だ⁠し⁠書きまで読む

第⁠1⁠8⁠条は移動式・屋外式を除くボイラーをボイラー室に設置することを定め、伝熱面積3㎡以下について例外を置いています。第⁠1⁠9⁠条は出入口を2以上とし、緊急時の避難に支障がない場合の例外を置いています。

「ボイラー室は必ず独立した建物」とは限りません。第⁠1⁠8⁠条のボイラー室には、専用の建物のほか、建物内の障壁で区画された場所も含まれます。数字だけでなく、規定で使っている言葉の定義を読みましょう。

04　法令ノートには改正確認の欄を作る

法令ノートには改正確認の欄を作る

• 条番号と、定めている対象を記録する。
• 「⁠事⁠業⁠者⁠は⁠」「⁠労⁠働⁠者⁠は⁠」などの主語を残す。
• 「⁠以⁠下⁠」「⁠未⁠満⁠」「⁠以⁠上⁠」と単位を省かない。
• た⁠だ⁠し⁠書きや認定条件を原則と隣に置く。
• 現行条文を確認した日を残す。

この記事は2⁠0⁠2⁠6⁠年11月7⁠日に確認した施行中の条文を整理しています。e-Govでは施行日・改正履歴を確認し、未施行の規定を現在のものとして覚えないでください。安全弁の条件は附属品、選任の面積基準は作業主任者に分けて整理しています。

よくある質問

関連する記事

• 取扱いと作業主任者二級ボイラー技士の取扱い資格と、ボイラー取扱作業主任者として選任できる範囲は別です。「二級は25㎡未満しか触れない」とまとめると取り違えます。25㎡という境界は、法令の算定による伝熱面積の合計と、主任者の選任区分を確認してください。
• 附属品の役割と管理ボイラーの附属品は、圧力計は圧力を知る、安全弁は圧力上昇から守る、水面計は水位を知ると目的で分けます。役割を理解してから、ボイラー則第28条の管理条件を結び付けましょう。調節装置があることと、安全弁や水面計の管理が不要になることは別です。
• 混同しない覚え方二級ボイラー技士の暗記は、名称だけでなく「目的・条件・違い」を一緒に思い出す形にします。圧力計と安全弁、常用水位と安全低水面、取扱者と作業主任者など、似た語を対比させると誤りの理由を見つけやすくなります。語呂合わせだけで条件を落とさないようにしましょう。
• ボイラー室はいつ必要？3㎡以下の例外と設置場所ボイラー室への設置は原則として必要ですが、伝熱面積が3㎡以下のボイラーには例外があります。移動式・屋外式ボイラーは、この設置場所の節の対象から除かれています。作業主任者の選任で使う25㎡未満と取り違えないことが出発点です。
• 据付け距離据付け距離は、上部の1.2m以上と、対象を限定した側部の0.45m以上を分けて覚えます。側部の規定は本体を被覆していないボイラー又は立てボイラーが対象です。すべての機種の全方向に同じ距離を当てはめないようにします。
• 定期自主検査定期自主検査は、使用開始後、1月以内ごとに1回行い、結果を3年間保存します。1月を超えて使わない期間は例外ですが、再び使用を始める際には自主検査が必要です。異常があれば記録だけで終えず、補修等を行います。
• 検査証の有効期間ボイラー検査証の有効期間は原則1年で、更新を受けるには性能検査が必要です。更新時は検査結果により1年未満又は1年を超え2年以内となる場合があります。個人のボイラー技士免許の有効期間の話と混同しないでください。